企業紹介や商品・サービスの説明に、動画を使うことは珍しくなくなりました。大企業だけでなく、中小企業や成長段階の企業でも、ホームページや営業活動に動画を取り入れる機会が増えています。

一方で、「競合が作っているから」「そろそろ自社にも動画が必要だから」という理由だけで制作を始めても、十分な効果が得られるとは限りません。

では、企業PR動画は本当に必要なのでしょうか。私たちは、伝えたい内容と使う場面が明確であれば、動画は非常に有効な手段だと考えています。ただし、すべての企業に無条件で必要だとは考えていません。

目次

1. 企業PR動画が求められるのは、伝わりにくい価値を伝えられるから
2. 企業PR動画は、どこで役立つのか
3. 動画を作るべき企業と、まだ優先しなくてよい企業
4. 動画は、作っただけでは成果にならない
5. 制作前に確認したい5つのこと
6. 必要なのは「動画を作ること」ではなく「伝わる状態を作ること」

企業PR動画が求められるのは、伝わりにくい価値を伝えられるから

文章や写真だけでは分からないものがある

例えば、工場の設備や製造工程、職人の手仕事、店舗での接客風景。文章や写真でも説明できますが、動きや音、現場の空気まで含めて伝えたい場合、動画には強みがあります。

製品の使い方も同様です。「簡単に設置できます」と書くよりも、実際の操作を見せた方が理解しやすいことがあります。サービスが形のないものであれば、利用場面や担当者の説明を映像化することで、初めて接する人にも内容を想像してもらいやすくなります。

動画の価値は、文章を映像に置き換えることではありません。言葉だけでは伝わりにくい情報を、短い時間で具体的に示せることです。

企業の人柄や雰囲気も判断材料になる

代表者が自分の言葉で事業を語る。社員が働く様子を見せる。実際の顧客対応を紹介する。そうした映像には、会社案内の文章だけでは伝わりにくい情報があります。

特に、取引先の担当者や求職者にとって、企業の実態を知ることは安心材料の一つになり得ます。もちろん、動画の印象がそのまま実際の企業の評価を決めるわけではありません。だからこそ、過度な演出ではなく、伝えるべき事実をどう見せるかが大切です。

企業PR動画は、どこで役立つのか

企業PR動画の用途は、ホームページのトップに掲載することだけではありません。営業、展示会、商品紹介、採用など、企業と相手が接するさまざまな場面で活用できます。

例えば営業活動なら、初回商談の前に事業概要を伝える動画を共有することで、当日は具体的な課題について話しやすくなるかもしれません。展示会なら、実物を持ち込めない大型設備や製造工程を紹介できます。商品・サービス紹介なら、利用する前には想像しにくい価値を、使用場面から伝えられます。

ただし、同じ動画をすべての場面に流用すればよいわけではありません。営業前に見る人と、初めて名前を知った人とでは、必要な情報が違います。企業の全体像を伝える一本を制作し、用途に応じて短く編集し直す方法もあります。

動画を作るべき企業と、まだ優先しなくてよい企業

企業PR動画が有効になりやすいのは、文章や写真だけでは価値が伝わりにくい企業や、同じ説明を営業・採用などで繰り返している企業です。また、展示会や商談、Webサイトなど、制作後に視聴してもらう場面が決まっている場合も、活用を具体的に考えやすくなります。

一方、サービス内容が曖昧なまま、誰に何を伝えたいかも決まっていない段階なら、動画制作を急がない方がよい場合もあります。価格表や商品情報、問い合わせ先といった基本情報が不足しているなら、まずそれらを整える方が効果的かもしれません。

判断基準は「動画が流行っているか」ではなく、自社が伝えるべき情報に動画が適しているかどうかです。

動画は、作っただけでは成果にならない

ここまで動画の必要性を説明してきましたが、動画には限界もあります。完成した動画が自動的に見られるわけではありません。また、動画を一度見ただけで、すぐに問い合わせや購入、応募が起こるとも限りません。

例えば、企業PR動画を見て興味を持った人がホームページを開いたとします。ところが、具体的なサービス説明や導入実績が見当たらず、問い合わせ先も分かりにくい。これでは、映像によって生まれた関心を次の行動につなげるのは難しいでしょう。

採用でも同じです。職場の雰囲気を魅力的に紹介できても、仕事内容や待遇、応募方法が分からなければ、求職者は判断に迷います。採用目的の映像については、別記事「採用SNSは本当に応募につながるのか？」でも、複数の情報接点を行き来する求職者の行動を整理しています。

動画は企業活動のすべてを解決する道具ではなく、顧客や求職者の理解を進めるための接点の一つです。

制作と同時に、どこで見てもらい、その後に何を確かめてもらうかを考える必要があります。

制作前に確認したい5つのこと

制作の相談を始める前に、次の5つを一度整理してみてください。

1. 誰に見てもらいたいのか。初めて自社を知る人か、すでに比較検討している人か。
2. 何を伝えたいのか。事業全体か、製品の使い方か、働く人の姿か。
3. どこで見てもらうのか。ホームページ、商談、展示会、採用説明会など。
4. 見た後にどうしてほしいのか。サービス詳細の確認、問い合わせ、応募など。
5. 何をもって役立ったと判断するのか。商談時の説明効率、ページ遷移、問い合わせの質など。

この5つが最初から完璧に決まっている必要はありません。大切なのは、制作を依頼する前に、動画の役割について考え始めることです。動画の種類や構成は、その後で決めても遅くありません。

必要なのは「動画を作ること」ではなく「伝わる状態を作ること」

企業PR動画は、事業や商品の理解を促すうえで有力な選択肢です。とりわけ、動きや人柄、現場の雰囲気を伝える必要があるときに力を発揮します。

しかし、その効果は映像の美しさだけで決まりません。誰に何を伝え、どの場面で使い、視聴後の行動へどうつなげるか。その設計があって初めて、動画制作への投資を評価できるようになります。

緋乃株式会社では、企業PR動画の企画・撮影・編集に加えて、目的や活用場面の整理からご相談をお受けしています。「動画を作るべきかどうか」から迷っている段階でも構いません。まずは、何を誰に伝える必要があるのかを一緒に考えるところから始められます。